マルホン工業（株）（TSR企業コード:400281937、春日井市桃山町１－１２７、設立昭和４４年１１月、資本金１億円、和泉靖社長）は３月１２日、名古屋地裁に民事再生法の適用を申請し同日、保全命令を受けた。申請代理人は寺本吉男弁護士ほか１名（寺本法律会計事務所、東京都中央区銀座２－５－５、電話０３－５２５０－３９２１）。
　　負債総額は約７３億８４００万円（平成２６年６月期決算時点）。

　　昭和２４年創業のパチンコ機器メーカー。大手ホール運営会社を主体に事業基盤を形成し、過去にはパチンコホールの経営も手掛けたが、平成２０年３月に撤退した。
　　ピークとなる１４年６月期の売上高は約３３６億７８００万円をあげた。しかし、機種のヒットにより業績の波は大きく、ここ数年はヒット作に恵まれず、パチンコホールの投資抑制もあり、事業環境は厳しさを増していた。
　　２６年６月期の当初には前年の２倍となる６機種をリリースし大幅な増収を見込む起死回生の策を打ったが、ホール側から期待されていた新スペック搭載の機種が検査不適合となり、リリースをすることが出来ず売上高は約６０億２７００万円にとどまった。また、コスト高の環境に加え、惜しまず投じた開発費の負担が重く約２５億円の赤字を計上した。
　　２７年６月期には９機種のリリースを予定するなど、積極的な展開により反転攻勢を期したが奏功せず、今回の措置となった。
　　今後、協力を得られる企業を募る可能性があるが、具体的な方向性については未定とされる。