近頃、スマートフォンなどの家電で実用化が進んでいる「ワイヤレス給電」。

　電気が飛ばせることで煩わしい配線が無くなり、見た目にもスッキリすることから、今後はさらに色々な物がワイヤレス化に向かいそうになって来ました。

　そもそもこの「電気を飛ばす」技術は1880年にニコラ・テスラが発見した電磁誘導（磁束が変動する環境下に存在する導体に電圧が生じる現象）の原理がベースになっています。

　テスラは同原理により遠距離への送電が可能になることから、現在では当たり前となった「交流電流」を生み出し、1900年代に入ると電磁波を利用して電気を飛ばす「ワイヤレス送電システム」を発明。

　そしてその技術がようやく近年になって認知され、研究が急速に進むようになったというワケです。

　自動車分野ではEVやPHVの充電作業の簡便化を目的に注目されるようになり、家電メーカーなどの各社が開発に鎬を削っています。

　「ワイヤレス給電」には、2006年に米ベンチャー企業「WiTricity（ワイトリシティ）社」が開発した「磁界共鳴方式」と日本の「ビー・アンド・プラス社」が開発した「電磁誘導方式」が存在。

　現在、実用化研究の主流となっているのが前者の「磁界共鳴方式」。

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　小型機器の充電に用いられている「電磁誘導」方式に比べ、電力の伝送距離が長く、3kWを超える電力を20cm離れても90％以上の効率送電が可能と言います。

　トヨタや三菱自、IHI、TDKなどが2011年に「WiTricity社」と技術提携してこの方式を採用、ホンダもスマートハウスに磁界共鳴方式のIHI製ワイヤレス給電システムを組み込んでいます。

　（出展 ホンダ）

　一方、日産や昭和飛行機工業は後者の「電磁誘導方式」を採用、電動マイクロバスや大型電動バス・トラック向けにワイヤレス給電を実用化しています。

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　実用化に向けた技術基準の策定も進んでおり、総務省は車両側へのワイヤレス給電システム搭載率が2020年に20%、2030年に50%に達すると予測しており、海外需要はその20倍程度を見込んでいる模様。

　
　（出展 YRP）

　EV用バッテリー容量が技術革新により大幅に増大するまでの間はこまめな充電作業が付いて回るだけに、充電作業の簡便化が急務の状況。…