2015年3月10日、観察者網は、訪日中のドイツのメルケル首相が「歴史と向き合うことが、和解の前提条件だ」と述べたことに関する海外メディアの報道を紹介した。
　
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　メルケル首相は「朝日新聞基金会」で行った講演で、「歴史と向き合うことができる国だけが、和解を達成できる」と強調。「ドイツは第2次世界大戦を起こし、大虐殺を行った加害者であるが、ドイツが歴史から逃げなかったために国際社会の理解を得ることができた」とし、「隣国が寛大でなければ和解は実現しないが、ドイツが真摯に事実に基づいて歴史に向き合おうとしたことがより重要だった」と述べた。
　
　また、メルケル首相は「日本が隣国とどのように付き合うかについてはアドバイスすることは難しい。教訓はその国の国民が自らくみ取らなければならない。しかし、歴史と経験は、私たちに和解の方法が必ず見つけられるということを教えている」とした。
　
　メルケル首相の講演に、ドイツではポジティブな評価が与えられている。ドイツのテレビ局N24は「メルケル首相は日本に“ドイツ式”を示した」とし、ドイツ国営ラジオ局DLFは「（メルケル首相の発言は）シグナルと同じ重要性を有している」と伝えた。独紙フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥングは、「メルケル首相は日本が第2次大戦の歴史の謝罪が十分でないことを直接批判せず、ドイツの過去を描写しただけだった」と報じている。
　
　メルケル首相は日本政府を直接批判しなかったが、多くのメディアは発言が“日本政府をたたく”ものだったとみている。スコットランド紙ヘラルドは、「メルケル、日本に戦争の歴史と向き合うよう促す」との見出しで伝え、英紙デイリー・テレグラフは「メルケル首相『日本はドイツと同じように恥ずべき第2次大戦の歴史に向き合うべき』」と報じた。英紙ガーディアンは「『必ず戦争に言及しなければならない』メルケルはこのように日本人を促す」との見出しの記事で、「安倍首相が戦後70年の談話を発表するに当たり、戦争への謝罪のトーンを弱める可能性が指摘されていることが、隣国との緊張関係をさらに高めた。20年前に談話を発表した村山富市元首相は、安倍首相に『侵略』と『植民統治』を談話に盛り込むよう促している」などと報じた。（翻訳・編集/北田）