社会そのほか速
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左から武藤、内田、本田、香川、岡崎、乾 [写真]=Getty Images,Bongarts/Getty Images
イギリスのサッカー専門誌『ワールドサッカー』が、最も重要かつ“報道価値”のある世界のベストプレーヤー500人を選出した。
日本人選手からはミラン所属のFW本田圭佑やドルトムント所属のMF香川真司、マインツ所属のFW岡崎慎司、フランクフルト所属のMF乾貴士、シャルケ所属のDF内田篤人が選ばれ、Jリーグ所属選手ではFC東京のFW武藤嘉紀が唯一の選出となった。
同誌は、本田を「フリーキックのスペシャリストで、日本サッカーのトップスター。イタリアに移籍した最初のシーズンは苦戦したが、フィリッポ・インザーギ監督の下で今シーズンは輝いている」と高く評価。香川については「彼は才能あるサッカー選手」、岡崎については「欧州クラブで最も成功した日本人FWで、彼はブンデスリーガで通算30ゴール以上を記録している」と絶賛している。
また「日本代表において攻撃的MFや司令塔など、ますます重要な役割を担っている」と乾を評価すると、内田に関しては「ダイナミックな右SBは、けがでアジアカップ出場を逃したが、2008年に10代でA代表デビューを飾って以来、日本にとっては重要な選手である」と記している。
先日、慶應義塾大学を卒業したばかりの武藤については、「Jリーグで最も輝く期待の選手」と注目している。
本記事は「サッカーキング」から提供を受けております。
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ゼニトのDFドメニコ・クリッシト[写真]=VI Images via Getty Images
ゼニトのイタリア人DFドメニコ・クリッシトは29日、意味深ツイートがサッカーとは関係ないものだと説明した。イタリア紙『トゥットスポルト』が報じている。
クリッシトは、「??????数々のクエッションマークが頭の中を巡っている」とツイート。このツイートがインテルのDFダビデ・サントン、ミランDFイニャツィオ・アバーテがイタリア代表に追加招集され、自身が招集されないことへの不満の表れかと思われた。
しかし、クリッシトは同紙に「挑発的なメッセージではない。あのメッセージはサッカーには一切関係がなければ、代表にも無関係だ。単に自分の友人たちに向けたもの。それだけのことだ」と説明している。
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3月、文部科学省所管の特殊法人、日本私立学校振興共済事業団から、2014年度の大学（短大、高専を含む）への補助金の交付概要が発表された。
交付額のトップになったのは日本大学で94億円、以下、早稲田大学86億円、慶應義塾大学85億円、東海大学64億円、順天堂大学56億円など、お馴染みのマンモス大学および医科系の大学が例年のごとく上位を占めている。
私立大学にとって申請書を手続きに従って提出すれば億単位の資金が交付される補助金は「年に1度の特別ボーナスのようなもの」（東京都内の私大関係者）だという。これも偽らざる感想だろう。補助金は文字通りの無償交付であり、たとえその後に大学が学生の募集停止や廃校に陥ったとしても、返済する必要はない。
また補助金は前述した私学振興事業団を経由した国からのものばかりではなく、本部やキャンパスが所在する地方自治体からのものもある。いわば2本立てであり、国よりも地方自治体からの補助金の額が大きい大学も少なくない。さらに地方自治体からの補助金は、学内の不祥事などによって減額措置のある国からの補助金に比べて、より審査が緩い傾向にあるようだ。
「予算審議で学校法人への補助金はフリーパス状態になりやすい。どの会派も教育関連の予算を削減するとは主張しづらく、また学校法人の理事長や理事が地域の有力者という事情もある」（首都圏の地方自治体職員）。
私大側からすれば、なんともおいしいシステムである補助金だが、大学の運営経費を補完するものであることも確かだ。その原資はまぎれもなく我々の納めた税金であり、本来私学はそれに頼らず自力で経営することが使命であり、存在意義にもなっている。
●補助金に依存する大学
ただ残念ながら、実情は大いに異なるようだ。学校運営を補完するどころか、それに重度に依存をしている大学や法人は少なくない。
以下は定員充足率（定員に対する学生数の割合）が低い、いわゆる定員割れの状況になっている4年制大学を傘下に持つ学校法人の補助金への依存率を独自に試算したものである（データは各学校法人の14年3月期決算を基に、法人の年間収入に該当する帰属収入に占める補助金の割合を示したもの）。
【補助金依存度が3割を超える学校法人（カッコ内は大学名）】
・村上学園（東大阪） 41.08％
・大阪観光大学 38.26％
・郡山開成（郡山女子） 37.66％
・中越学園(長岡） 36.30％
・亨栄学園（鈴鹿国際） 34.97％
・聖カタリナ学園 34.57％
・三島学園（東北生活文化） 34.09％
・柏専学院（新潟産業） 33.61％
・成美学園 33.13％
・興誠学園（浜松学院） 32.67％
・鎮西学院（長崎ウエスレ） 31.62％
・稚内北星学園 31.38％
・日本橋女学館 30.60％
・君津学園（清和） 30.58％
・高岡第一（高岡法科） 30.57％
・昌平黌（東日本国際） 30.16％
以上の通り、依存率で3割を上回ったところが16法人もある。いずれも定員を埋めるのに四苦八苦している大学ばかりであるから、もはや補助金なしでは法人の運営は成り立たないと考えて良いだろう。このほかにも依存率が25％を上回っているところが25法人を数える。ちなみに支給額でトップの日大の依存率は9％台と1割を切っており、早稲田、慶應も1割台にとどまっているから、その厚遇ぶりも際立っている。
想起されるのは、バブルが崩壊した1990年代以降、相次いで経営破綻して社会問題化した第3セクターだろう。官民が相乗りして出資した鵺的な組織は指揮系統が曖昧になり、無責任な体質を生んだ。
いうまでもなく、少子化はなお進行しており大学を取り巻く環境が中期的に改善する気配はいささかもない。国や地方自治体からの補助金に過度に依存している私立大学もいずれ、昔日の第3セクターと同じ道を歩むのではないか。
（文＝島野清志／評論家）
いくら中国の軍拡が進んでも、なんだかんだで米軍が守ってくれるから日本は大丈夫――。中国の急速な軍備拡張により、そんな日本人の“楽観的な常識”が、いよいよ通じない時代になってきた。
これまで日本周辺の海域は、米海軍のミサイル迎撃システムが目を光らせてきた。しかしイスラム国やロシアの脅威に手いっぱいのアメリカは「日本の自衛隊に期待する」と米海軍艦隊司令官が発言するなど引き気味…。（関連記事はこちら→http://wpb.shueisha.co.jp/2015/03/25/45567/）
ワシントンの国防系シンクタンク上席研究員から上記の迎撃システムでは対応不能というレポートも発表され波紋を呼んだばかりだ。中国軍は、これを無力化するだけの物量でミサイルを所持しているという。
軍事ジャーナリストの古是三春（ふるぜみつはる）氏はこう語る。
「最も多いのは、１９８０年前後のアフガニスタン紛争で、ソ連と戦うムジャヒディン（民兵）に供給するため大量生産したミサイル。最高速度マッハ０．９程度と、性能はさほどでもありませんが、空対艦と艦対艦を合わせて７千発ほど保有しています。
さらに、もっと高性能な艦載ミサイルもある。８隻のキロ級潜水艦に最高速度マッハ２．９のシズラー巡航ミサイルを推定２００発保有。また、５隻のソブレメンヌィ級駆逐艦に最高速度マッハ２．５のモスキート対艦ミサイルを１００発保有しています」
まだ終わりではない。さらなる“切り札”の存在について、古是氏が続ける。
「米海軍が特に警戒しているのが最近確認されたＹＪ－１２対地対艦巡航ミサイルです。射程は４００ｋｍで速度は最高マッハ３．５。宮古島付近にたびたび出現するＨ－６爆撃機からの発射実験に成功しており、現在の保有数は５０発ほどですが、その気になれば１００発から２００発はすぐ量産できるでしょう。
そして、最も強烈なのがＤＦ－２１対艦弾道ミサイルです。これは台湾海峡に米空母艦隊を入れないための“空母キラー”で、最大射程は３千ｋｍ。なんとマッハ１０で飛んできます。
撃たれてから対処する現在の日米艦隊の体制でも、マッハ１未満の亜音速ミサイルなら対空ミサイルとＣＩＷＳ（艦載防空システム）の組み合わせで撃ち落とせる。しかしマッハ２から３、あるいはそれ以上となると対空ミサイルで迎撃しそこねた場合、そのまま命中してしまう危険性があります」
そもそも、日米連合艦隊の対空ミサイル保有数は推定４００発。通常、相手のミサイル１発に対して防衛側は２発を発射し迎撃するので、単純計算すると２００発のミサイルを撃ち込まれれば“弾切れ”になってしまう。
中国側があり余るミサイルを最大限利用し、日米艦隊に総攻撃をかけるシナリオをシミュレーションしてみると、中国がミサイルを撃ち尽くす前に日米艦隊の迎撃ミサイルは早々に尽きてしまう。
それからもわかるように、中国側が本気で来れば多勢に無勢。現在の日米の防衛力では、とても中国にかなわないのだ。
（取材・文／小峯隆生）
3月19日（米国時間）、米連邦航空局（FAA）は、アマゾンの無人ヘリコプター「ドローン」に対し、実験的耐空証明書（Experimental Air worthiness Certificate）を発行した。これにより、アマゾンはドローンのテスト飛行が可能となり、ドローンの実用化、すなわち、ドローンによる商品配送サービス「アマゾン・プライム・エアサービス」の実現に向けて一歩を踏み出したことになる。
従来、ドローンはFAAの監督下にあり、商業目的での飛行が認められていなかった。アマゾンは高度500フィート（約152メートル）での飛行許可をFAAに求めてきたが、これまでに規制免除として飛行許可が認められたのは、映画撮影や航空測量、建設現場の監視などごく一部の用途に限られており、商品配送を目的とした飛行は認められていなかった。規制が免除されなかったのは、FAAが打ち出した規制原案の中の「操縦者から視認できる範囲」の利用制限に抵触するからである。つまり、アマゾンが計画するフルフィルメントセンター（配送センター）から半径10マイル（約16km）の配送範囲は視認できないというわけである。
今回のFAAの声明は、これを一部解除する動きとして捉えられる。実験的耐空証明書の発行条件として、高度400フィート以下での有視界飛行、また操縦者に対しては、自家用操縦士資格と、医師による最新の診断書所持が義務付けられているが、アマゾンは、ドローンの飛行試験をワシントン州の田園地帯にある私有地で実施でき、商品配送実用化に向けた操作訓練や研究開発に役立てることが可能となる。
●ロボットによる物流の自動化
ドローンの本来の目的は、物流イノベーションにある。アマゾンのビジネス基盤はロジスティクス（物流）にあり、事業の生命線ともいえる。それゆえ、アマゾンはロジスティクスの改革を戦略的に進めてきた。現在では、効率性の追求を「人的資源を使った物流」から「ロボットによる物流の自動化」へと移行し、その次元を高めつつある。ドローンによる空輸システムの実現は、まさに「ロボットによる物流の自動化」への光明ともいえる。
ドローン開発によるもう一つの光明は、FAAへの飛行許可申請でも見られるように、ドローンを利用する用途として新たな動きが活発化していることである。ニュース報道や映画撮影、エネルギー資源の検査、災害時の現状確認など、さまざまな用途でドローンは利用され始めている。こうした汎用的な利用は、ドローンの可能性をさらに高めるものである。ドローンは物流という枠を超えて、「空のビジネス革命」ともいうべき新境地を拓く可能性を十分に秘めている。
（文＝雨宮寛二／世界平和研究所主任研究員）
