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2015年3月27日、中国のインターネット上にこのほど、「外国人を驚がくさせる中国の事実、あなたは信じますか」と題する記事が掲載された。
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中国では、海外では起こり得ない中国独特の現象を指して「中国式○○」という言葉が使われる。以前、中国版ツイッター・微博（ウェイボー）の書き込みで「中国式結婚＝妥協」「中国式恋愛＝家、車」「中国式旅行＝車内で睡眠、降りたらトイレ、観光地では写真撮影」「中国式交通＝渋滞」などが話題になった。今回、掲載された記事では、外国人が驚く中国の事象が紹介され、「あなたは信じますか？」と問い掛けている。以下はその内容。
1．中国の金持ちは身代わりを雇って、自分の代わりに刑罰を受けさせる
2．中国が近々、米国を抜き、世界最大の経済体になる
3．サンフランシスコの大気汚染は29％が中国から来ている
4．中国の英語話者は米国よりも多い
5．中国人はツバメの巣を食べる
6．中国で「レンタル彼女」のサービスがある
7．辛い物の食べ過ぎで胃に穴が開いた中国人がいる
8．中国には大量の「ゴーストタウン」が存在する
9．iPadを買うために腎臓を売った少年がいる
10．中国人留学生のほとんどが卒業後も海外に留まる
11．中国最長の渋滞は解消に10日もかかった
12．2025年には中国にニューヨークと同じ規模の都市が10存在する
13．夫が「妻がブサイク」と訴えて勝訴した事例がある。実は、妻は結婚前に整形していた（翻訳・編集/北田）
タイ北部ピッサヌローク県では、最近タイの民族衣装を着るのが若者の間で流行っているそうだ。
カオソッド紙によると、流行っている理由は定かではないが、ここ数日タイの民族衣装を着て外出する若者が急増しているとのこと。
これを受け県内のアパレル関係者に反応を聞いたところ、子供から大人まで幅広い年齢にタイの民族衣装が受けており、注文が相次いでいるそうだ。
タイの古くからある民族衣装は、特に高価なものではなく一着３００～４００バーツで購入可能だそう。
北朝鮮から大量のマツタケを「中国産」と偽って、日本に不正輸入していた事件に絡み、在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）トップのホ・ジョンマン議長の自宅などが２６日、家宅捜索された。２６日付で澎湃国際が伝えた。
記事は、不正輸入に絡む家宅捜索は大した事件ではないが、ホ議長の自宅が家宅捜索されるのは「大事件」だと指摘した。共同通信によると、ホ議長は北朝鮮の金正恩第１書記が信頼する「北朝鮮の要人」。１２年５月に朝鮮総連の議長に就任し、昨年も訪朝していた。
「中国産」と偽った背景には、０６年１０月以降、日本が制裁措置として北朝鮮からの輸入を全面禁止としていることがある。事件に絡み、東京の貿易会社社長ら２人が２６日に逮捕された。１０年９月２４日に上海を経由して、日本に北朝鮮産マツタケ１２００キロを輸入し、中国産と偽って日本で販売していた疑い。日本の警察は、事件に朝鮮総連が関与しているとみている。
（編集翻訳 小豆沢紀子）
2015年3月27日、中国のマイクロブログ微博（ウェイボー）に、日本の雑誌に掲載された「すべての理想をもった『究極男子』」が紹介され、中国ネットユーザーの間で話題となっている。
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理想の「究極男子」は、短髪で身長175センチ以上、8月生まれ、洋服代は毎月1万円までなど、42もの細かな特徴をそなえており、イメージイラストが添えられている。これに対し、中国のネットユーザーからは以下のようなコメントが寄せられた。
「それよりもまず日本人じゃないとダメなんだろ。オレにはムリ」
「こういう優秀な人たくさん知ってるわ。性別以外はすべて条件にぴったり」
「中国にもそっくりそのまま当てはまる条件ね」
「月に1万円も服を買えないんですけど…」
「イラストの顔がブサイク。あとこの髪型なんなの？」
「当てにならない。こういう男の子って女の子に興味ないのでは」
「島国ではこういうのがウケるだろうね」
「身長175センチは低すぎ」
「僕は身長も洋服代も過去の恋愛回数もこの条件に勝っているのに、なぜ彼女がいないんだ」
「全部オレのことじゃないか！」（翻訳・編集/谷）
［ベルリン ２７日 ロイター］ – ドイツの格安航空会社ジャーマンウィングスの墜落事故を受け、親会社の独ルフトハンザ(LHAG.DE: 株価, 企業情報, レポート)は２７日、飛行中の航空機の操縦室に常時２人の乗務員がいるよう義務付ける新たな規則を導入すると発表した。
２４日に起きた墜落事故では、機長が操縦室を出た後、副操縦士が操縦室のドアを開けることを拒否し、降下ボタンを作動させ故意に墜落させた可能性が指摘されている。
ルフトハンザは声明で「当局の承認が得られ次第、グループ全体の旅客機について新規則を導入する」とした。
ルフトハンザはジャーマンウィングスのほか、オーストリア航空、スイスエア、ユーロウイングスなどを傘下に持っている。
ジャーマンウィングス機墜落事故を受け、航空会社の間で操縦室に常に２人の乗組員がいるよう義務付ける動きが相次いでいる。
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