富士通は3月6日、次世代ものづくりICTの環境構築実現に向けた取り組みを開始すると発表した。
　
　この次世代ものづくりICTとは、製造に関わる情報の収集・分析や、人と機械の協調生産を高次元で実現するシステムのこと。
　
　取組の内容としてはまず社内において、ロボットが作業を学習し適切な動作を行う自律・協調制御技術や、同社のIoTプラットフォームを活用した障害予兆検知技術、製造ラインを止めない生産計画の割り振りなどの開発技術を実践する。さらに、次世代ものづくりICT観光構築のための「ものづくりソリューション事業推進室」を4月1日に新設。社内実践をリファレンス化し、スムーズにソリューション化し2015年10月から順次提供していくとしている。
　
　また、ロボットメーカーとの連携を強化し、メーカーごとに異なるロボットの制御プログラム言語を、ユーザーから見ると同様に扱えるようにすることで、大企業だけでなく中・小企業においても最適なロボットや自動化設備の導入を容易にするほか、ロボット導入のシステム・インテグレーションサービスも提供する。