米ウォールストリートジャーナルや英ロイター通信などの海外大手メディアが2月中旬、「米アップルが独自の電気自動車（EV）開発のために技術者を各方面から大量に雇い入れている」と報じた。その数は1000人規模に達するという。アップルがEVに興味を持っているという噂は2年ほど前からあり、シリコンバレーの地元新聞やIT系メディアで「EV専業メーカーの米テスラとアップルの幹部が接触した」と報じられていた。それが今年に入り、IT業界関係者の多くから「サンフランシスコ周辺で、アップルのEVテストカーが走っているところを見た」という証言が相次いでおり、この話はもはや噂の域を超えている。
　
　ではどうして今、アップルは自動車産業に参入しようとしているのだろうか。
　
●理由その1：大きな通信端末として

　情報通信と情報工学が融合するテレマティクス分野において、米国のアップル、グーグル、マイクロソフト、インテル、エヌビディア等の大手IT企業間で攻防が激しくなっている。中でも2014年1月にグーグル、米ゼネラルモーターズ（GM)、独アウディらが中核となり結成したコンソーシアムOAA（オープン・オートモーティブ・アライアンス）の影響が大きい。

　OAAは二段構えの考え方で、第一段階はグーグルのAndroid OSを持つ通信端末とクルマとの接合性に関する独自ルールAndroid Autoを業界標準化する。そして第二段階として、自動車側のエンターテインメント系制御ネットワーク自体をアンドロイドOS化するというものだ。
　
　こうしたグーグルの動きに対抗してアップルは14年3月、「スイス ジュネーブモーターショー」で自動車とiPhoneとの新しい接合方法CarPlayの実機を発表している。だが、iOSを自動車側の制御ネットワークに組み込む可能性について、アップル側はこれまで発言をしていない。

　運転者や他の乗員にとって、クルマの中にいても家庭や職場と同じ環境でソーシャルネットワーキングサービス（SNS）や情報収集をしたいと思う。また、自動車にはエンジン、エアコン、ナビゲーション等向けで合計100個前後のCPU（中央処理装置）が組み込まれており、運転者の行動を知るうえでのデータが集約されている。

　つまり、アップルやグーグルにとって自動車は「大きな通信端末」といえる。CarPlayとAndroid Autoは、北米で今年発売される日米欧韓の新型車に続々と採用されている。これと同時進行で、グーグルは自社でデータ収集が可能な小型EVによる自動運転車を開発中。こうした時代の流れに、アップルが同調しようとしているのだ。

●理由その2：ブランディングとして

　デスクトップ、ラップトップ（ノートパソコン）、音楽再生デバイス、そしてモバイル端末を商品群とするアップル。今後は世界市場でIoT（インターネット・オブ・シングス／インターネットとモノの融合）という概念が浸透し、アップルが扱う商品にも広がりが求められる。と同時に、経済発展が見込める中国等の新興国市場では、低価格型モバイルが台頭し始めており、アップルとしては価格競争に陥らない高付加価値型の商品を継続しながら商品群の拡大を目指さなければならない。

　そうした中、3月9日にアップル独自イベントでアップル・ウォッチの量産型が公開された。アップルの狙いは、最新デバイスとしての高性能さだけではない。ジュエリーや有名キャラクター等を活用して、高付加価値で寿命の長い商品性を追求している。

　この商品戦略の延長上に、自動車もある。アップルとしては生産規模を追うのではなく、
高級車としてのブランド戦略を最優先するはずだ。この点では、ビッグデータビジネスを最優先すると考えられるグーグルとは目指す方向性が違うはずだ。

　重厚長大型の旧来ビジネスがまかり通っている自動車業界にとって、アップルらIT系企業が持ち込む新しい自動車が、大きな衝撃になることは間違いない。
（文＝桃田健史／ジャーナリスト）