永住帰国した中国残留孤児らが日本語や日本の習慣を学ぶ「中国帰国者定着促進センター」（埼玉県所沢市並木）の研修生が４日、ゼロになった。

　　半年ごとの研修期間の切り替え時期を除いて研修生がいなくなるのは、１９８４年の開所以来初めて。戦後７０年を迎え、帰国者が減っているためで、次の研修生の受け入れは未定。センターは当面、日本語の通信教育などで帰国孤児のサポートを続ける。

　　残留孤児は終戦直後の混乱で肉親と離ればなれになり、中国に取り残された日本人。同センターは国の委託を受けた公益財団法人「中国残留孤児援護基金」（東京・虎ノ門）が運営し、残留孤児らを受け入れてきた。最盛期には全国８か所に設置されていたが、２００８年に大阪市のセンターが閉鎖された後は、所沢だけになった。

　　研修は１～７月と８～２月の半年ごとに行い、研修生は宿泊棟で生活しながら日本語の会話や電車の乗り方、ゴミの分別などを学ぶほか、職業体験実習や地域の祭りなどに参加した。

　　昨年８月に中国・吉林省から帰国した岩崎文雄さん（７１）一家は４日、研修生修了式に臨み、佐藤恵美子所長から修了証を受け取った。

　　岩崎さんの娘の林文英さん（３９）が「温泉旅行やクリスマス会で楽しく過ごせた。まだ日本語の勉強を続けなければならないが、困難を乗り越えることが出来ると信じている」と日本語で誓った。一家はセンターを出た後、東京都墨田区の都営住宅に移る。

　　佐藤所長は「研修生の受け入れは不定期になるが、全国で１５００人が通信教育で日本語を学んでいる。帰国者の高齢化が進んでいるので、介護情報の提供も強化したい」と話している。