「有名なことで有名だ」という言葉を経済的に言い換えれば、信頼感を高めるということに相当するだろう。なぜなら経済政策の効果を波及させる主要な手段は信頼感だからだ。量的緩和（ＱＥ）の議論はまさにこれに当てはまる。機能しているから機能していると自己について発言しているようなものだ。

　　ＱＥがうまくいく前提で、2016年と17年の景気回復の足取りは底堅いと予想した、欧州中央銀行（ＥＣＢ）が今月発表した見通しはこの堂々巡りの議論の例だ。

　ユーロ紙幣。ＥＣＢは2016年と17年の景気回復の足取りは底堅いと予想した＝ロイター

　　その見通しは、今後２年以内にＥＣＢが目標とする２％をわずかに下回る水準までインフレ率が上昇するとさえ示唆した。ＥＣＢは、国債買い取りを実施する理由がインフレ期待を高めることだと公言していることから、ＱＥが既にうまくいっていると結論づける人もいるかもしれない。この見通し発表でさらに驚くことは、その時点でまだ債券を１つも購入していなかったことだ。その変化をもたらしたのは、ほかの誰もが自信を持っていたため、全ての人が突然より自信を持つようになったことだけだ。

　■原油安はクジに当たったようなもの

　　実体経済に目を向けると、実際に起きていることはこうだ。石油やガスの世界最大の純輸入圏であるユーロ圏経済は、石油価格の下落で追い風を受けた。それは即効性があり効果は大きいが、すぐに効力を失いやすい。クジに当たったと考えれば分かりやすい。

　　２つめの事実に基づく変化は、単一通貨ユーロの下落だ。これがどの程度ＱＥの影響によるものなのかは議論のあるところだ。いずれにしても、効果はかなり大きいが、広く示唆されていたほどでもない。実体経済にとって重要なのは名目為替レートではなく、貿易加重平均実効為替レートだ。国際決済銀行（ＢＩＳ）によると、この実効為替レートは14年２月から15年２月の間に約10％下落している。ただし、ユーロ圏の貿易は大半が圏内で行われており、比較的閉ざされた経済圏であるため、ユーロ圏にとって為替レートの影響はほかの多くの国々よりも少ない。

　　これまでのところあまり目立ってはいないが、３つめのプラスの変化は、銀行貸し出しに回復の兆しがわずかながら出てきていることだ。そして最後は、１年前と比べてわずかに緩いものの、財政政策が依然引き締め気味だということだ。