ソニーは４日、２０１５年３月期連結決算の税引き後利益の見通しについて、従来予想の２３００億円の赤字から１７００億円の赤字に上方修正した。

　　得意とする画像センサーなどが伸びたためだ。本業のもうけを示す営業利益の見通しも、従来予想の４００億円の赤字から、２００億円の黒字になった。だが、スマートフォン事業は苦戦が続き、再生の道筋はまだ不透明だ。

　　◆好材料

　　赤字幅が縮小するのは、米アップルのｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）向けなどスマホ向け画像センサー事業が堅調だったことが大きい。１５年度中には国内３工場に１０５０億円を投じ、生産能力を月産６万枚から８万枚に増産する方針だ。

　　１０年連続で計約７３００億円の赤字を垂れ流してきたテレビ事業も、やっと黒字になる見通しだ。リストラが進んだことに加え、北米や欧州で高価格帯の「４Ｋ」が好調だった。

　　◆苦戦の構図

　　ただ、スマホ関連事業が全体の足を引っ張る構図は変わっていない。昨年５月時点で５０００万台だった世界の販売目標を、昨年７月、昨年１０月に引き下げたが、さらに３９２０万台に下方修正した。中国での販売不振に加え、東南アジアも振るわなかった。通期の営業利益見通しも、昨年１０月時点の２０４０億円の赤字から２１５０億円の赤字にさらに悪化した。

　　これに伴い、昨年発表した中国での約１０００人に加え、欧州やアジアでも追加で人員削減を行うと正式発表した。人員削減はスマホ事業全体の３割にあたる約２１００人に上る。

　　１７年度のスマホ関連事業の売上高目標は、１４年度見通し（１兆３２００億円）を下回る９０００億～１兆１０００億円に設定した。