経営再建中のシャープは３日、２０１５年３月期連結決算の見通しを引き下げ、税引き後利益が３００億円の赤字（前期は１１５億円の黒字）になると発表した。

　　昨年１０月時点で３００億円の黒字を予想していたが、テレビや液晶パネルなどの採算悪化で、２年ぶりの赤字になる。新たな再建策を５月に策定するが、立て直しは難航も予想される。（戸田雄、杉山正樹）

　　東京都内で記者会見した高橋興三社長は「従来の施策だけでは困難な状況になった。回復に向け不退転の決意で臨みたい」と述べ、危機感をあらわにした。

　　本業のもうけを示す営業利益の見通しも、従来の予想の半分となる５００億円（前期は１０８５億円の黒字）に引き下げた。売上高は２兆９０００億円（同２兆９２７１億円）で据え置いた。

　　稼ぎ頭の液晶パネルは、スマートフォン向けの中小型の価格が中国で下落したことなどで５５０億円を見込んでいた営業利益が４００億円にとどまる見通しだ。

　　さらに、政府の主導で東芝やソニーなどのパネル子会社を母体に発足したジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）が「シャープの得意先に価格競争を仕掛け、パネル価格が急落した」（業界関係者）という。

　　液晶テレビは、高画質の「４Ｋテレビ」の国内販売が伸び悩んだことや、北米市場で競争が激化したため、営業利益は６０億円の黒字から１２０億円の赤字に転落するとした。

　　シャープは１１～１２年度に税引き後利益で計９０００億円を超える赤字を計上。１３年に策定した中期経営計画に基づき、カギとなる液晶事業を、テレビ向けからスマホなど中小型向けに軸足を移して再建を進めてきた。だが、中小型液晶は、ＪＤＩとの競争がさらに過熱しそうだ。

　　高橋社長ら取締役の役員報酬を２月から最大で５５％削減。執行役員らの報酬削減も検討する。今後、液晶テレビや太陽光など不採算部門の構造改革を急ぐ。