【台北・鈴木玲子】長崎市は１７日、在外被爆者支援の一環として、台北市で台湾人被爆者らに対する健康相談を実施した。在外被爆者の健康相談は韓国や南米、北米で行われているが台湾では初めて。この日は男女８人が訪れた。１９日には高雄市でも実施する予定。
　
　　台北市の三軍総病院で、朝長万左男（ともなが・まさお）・日赤長崎原爆病院名誉院長が、被爆者が持参した健康診断書を基に被爆状況や健康状態を聞き、定期的にがん検診を受けるよう助言した。
　
　　台湾に被爆者団体「台湾被爆者の会」が設立されたのは２０１１年。台湾は日本と外交関係がないうえ、台湾の被爆者同士が互いの存在をほとんど知らずにいたため、被爆者健康手帳の申請や医療、手当てなど支援情報が届きにくい面があった。広島の工場へ出勤途中に被爆した陳鏡明さん（９０）は手帳の存在を知らず、取得したのは昨年末だ。
　
　　長崎で被爆した何慧美（か・けいび）さん（８３）は被爆した弟を骨髄腫で亡くしたことによる不安を相談し、「先生に直接話が聞けてよかった」と喜んだ。また広島で被爆し、同会事務局長を務める陳賜兵（ちん・しへい）さん（８８）は「原爆の影響をずっと心配してきた」と吐露。「台湾で支援情報を知らない人はまだいるのではないか」と訴えた。
　
　　厚生労働省によると、台湾在住の被爆者は昨年３月現在で２０人。長崎市原爆被爆対策部の鳥巣勝秀次長は「継続的な健康相談により被爆者に安心感を感じてほしい」と話す。今後も毎年、相談を継続していく予定。