1990年春。「全日本プロレス（ジャイアント馬場社長）」のエース、天龍源一郎が突如として退団した。同時期に「新日本プロレス（アントニオ猪木オーナー）」からも、何人かの選手が同調するかのように退団。彼らの行き先は、豊富な資金でプロレス界に参入してきたメガネスーパーが作ったプロレス団体、「SWS（田中八郎社長）」だった（注１）。

　　久々にプロレスを使ってたとえてみると、「馬場が米国」、「猪木が日本」、「天龍が英国」。「田中八郎社長が習近平」で、そして「SWS」がいま「乗るか・乗らないか」で世論を二分して沸騰中の「AIIB（アジア・インフラ投資銀行）」となる。

　　増大一途と予測される、アジアのインフラ整備への資金調達を目指す「AIIB」。世界銀行やADB（アジア開発銀行）など、既存の国際金融機関があるだけに、米国中心のG7は静観の構えだった。ところが3月12日に英国が参加表明すると雪崩を打って追随する国が現れ、G7からドイツ、フランス、イタリア。さらにロシアやブラジルや韓国も加わり、現在57ヶ国が参加を表明した。創設メンバーとなるための締切りは３月末。主な不参加国は米国と、日本だ。

「バスに乗り遅れるな！」というが…

　　この現状に野党や朝日新聞、毎日新聞、日経新聞、NHKあたりが連日、政府批判キャンペーンを張っている。いわく「アジアの成長から日本企業が取り残される」「衰える米国に忠誠を誓ってどうする」「いずれ元がドルに変わる基軸通貨になる！」などなど。

　　不参加を支持する側も「融資決定基準など、ガバナンスが不透明すぎる」「出資金があるなら、中国はADBに借りた金返せ」と反論して、世論は二分されている（注2）。

　　筆者は金融の専門家ではなく、紙幅も限られるため精細な検証はできないが、「参加しろ」派の主張と現実の乖離から見れば、いま日本の取るべき道が見えてくる。

　アジアの経済成長から取り残され孤立する！
　→締切りをとっくに過ぎたが、いまだに中国は「日米の参加を待つ」。

　政治的な米国追随で、日本企業が困る！
　→4月のロイター企業調査で「日本がAIIBに不参加となった場合にデメリットを感じるか？」との問いに、「あまり感じない」51％、「全く感じない」33％。

　参加して中からガバナンスを整えればいい！
　→整ってから参加すればいい。

　「AIIB」は宝船なのか泥船なのか。AIIBがバスだとしたら行き先は天国なのか地獄なのか。…