社会そのほか速
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あたぼうはこのほど、同社が開発販売しているシステム手帳バインダー「HIRATAINDERシリーズ」に新しくバイブルサイズを追加した。
HIRATAINDERバイブル(7,000円/税別)
HIRATAINDERシリーズは、素材やデザインの工夫により、開いたときに机に吸い付くように平たくなるシステム手帳バインダー。表紙の内側にポケットやペン差しをつけず、紙をバインダーに挟んだままでも書きやすいよう、平たさを追求した。今回、システム手帳市場において最も人気があるバイブルサイズに対応した。
素材はドイツ製リサイクルレザーを使用。手触りを重視するため、従来より内側に貼っている革をより柔らかいものに変更した。内側に貼った革は黒一色に統一し、開いた時の印象がより落ち着いたものになるよう仕上げている。
色は、黒、オレンジ、青、赤、緑の5色。ネットショップ限定で紫も限定数販売する。価格は7,000円(税別)。
コナカは、クリエイティブディレクター佐藤可士和氏プロデュース商品の「REAL NAVY COLLECTION(リアル ネイビー コレクション)」第2弾を、3月6日に発売する。
「REAL NAVY COLLECTION(リアル ネイビー コレクション)」
同社によると、昨今、スーツのトレンドカラーとして”ネイビー”が注目されているという。「より上質なもの」「今までにない色柄」といった要望を受け、クリエイティブディレクター・佐藤可士和氏の総合監修のもと、「リアル ネイビー コレクション」が完成した。
第1弾を2014年秋に発売したところ、同年秋冬シーズンにおける同コレクションの売上比率は、スーツ販売総着数の約10%となるなど、大ヒットを記録した。このほど、第2弾として、2015年春夏新作・全11品を発売する。発色と質感に優れたニュージーランド産の「リミテッドウール」を使用することにより、美しい紺色と豊かな風合いを実現した。
同コレクションは、コナカ、フタタ各店舗にて発売する。
東日本大震災関連の証言映像とニュース映像1000本以上が収録されているNHKのウェブサイト「東日本大震災アーカイブス」が新たな役割を担おうとしている。震災被害の風化を防ぎ、震災の教訓を自分のものとするためには、何ができるのか？ 震災4年目に向けた課題を聞いた。
[写真]震災4年目を迎え、NHKがリニューアルした「東日本大震災アーカイブス」
NHKは、2012年1月7日に放映が始まった5分のミニ番組「あの日わたしは」で収録した映像を「東日本大震災アーカイブス」で公開してきた。「あの時、何が起こり、人々はどう行動したのか」を知ってもらおうと、さまざまな場面で被災した人たちの証言を集めた映像500本と首都圏や地方の放送局が取材したニュース映像800本を収蔵。教室での利用など、利用者が目的に応じて映像を探せるようになっている。
膨大な資料を収蔵する一方で、「防災に関心がある人のなかでも、震災の記憶が薄くなってきています」と話すのは、同サイトの責任者を務める倉又俊夫チーフプロデューサーだ。NHKは2014年冬、サイトの利用意向についてグループインタビューを行った。そのなかで感じた印象なのだという。
グループインタビューに応じた利用者は「どこから見始めていいか分からない」「備蓄に必要な量はどれくらいか」といった実利、実用の目線から情報を求めていた。倉又プロデューサーによると、アーカイブスのニーズは、次の3つの時間軸に分類できるという。
・その日どうだったのかを知りたい
・どう変わったのかを知りたい
・今どうなっているのかを知りたい
震災被害の生々しさに人々の関心が集まり、そうした映像が必要とされる時期から、時を経て、その震災が今の自分たちにどう役に立てられるのかという教訓を活かす時期に変わってきたというわけだ。
「一言で『被災者』と言っても、仮設住宅から出られる人、出られない人などがいて、それぞれの問題が拡散しています。また『震災の被害が大変だったんですよ』という証言映像だけでは伝わらなくなっています。これが4年目の難しさです」と倉又プロデューサーは話す。
アーカイブスというサービスは、いつでも利用者が自分が必要とする映像証言を引き出せるようにはなってはいるが、逆に言うと、利用者に明確な目的がなければ適切な映像を引き出すことができない。そしてまた、毎日、毎週、見に訪れる類のコンテンツでもない。「しばらく間を空けてから見てみたい」というのが利用者の意見だった。
アーカイブスの年間アクセスで圧倒的に多いのがやはり3月。そのため、この時に必要とされている証言をタイムリーに提供しようと、震災4年を前にリニューアルすることを決めた。3・11に自然とアクセスが集まるとしても、明確な目的を持たない利用者にどう証言映像を伝えればよいのか？ キーワードは「まとめ」だ。
震災の翌年に始まったこのサービスは、「映像の見方は見る人が決める」という方針で始まった。それ以来、NHKが個別の証言に意味を持たせるような演出は避けてきた。しかし、利用者に映像を利用してもらうためには、ただ並べておくだけでなく、アーカイブ映像に「意味」を持たせて、“おすすめ”をすることが必要なのではないかという結論に至った。
数ある映像のなかから、どの映像が最も印象的で、いまこのタイミングで伝える価値があり、見てもらうべきか。これは、いわゆる「キュレーション」だ。キュレーションというのは、ただのピックアップやランキングを見せることは違う。NHKがどの証言映像が重要なのかという価値判断をし、なぜ重要なのかという意義付けをして紹介する。これまでの方針を転換する大きな決断だった。
印象に残る証言をメンバー全員で出し、まとめのテーマを決めた。「救えなかった命」というテーマでは「あの時こうしていれば……」という回顧と反省を軸に映像を組み立てた。このほか初動に役割を果たした「消防団員の活躍」や「津波にのみこまれて」「避難所での生活」など11のテーマで表現する。
震災映像だけでなく、被害から復興に向かう映像もまとめた。こちらは「三陸鉄道」「奇跡の一本松と高田松原」「原発事故後のくらし」など8テーマ。倉又プロデューサーは「たとえば『三陸鉄道』というテーマを立てることで、点である個々のニュースを時系列に並べることで線や面に見えてくる」と立体的に構成していくことに意欲を見せる。
「これまで証言映像の本数を求めてきましたが、それではいけないということが分かりました。アーカイブスは見てもらうことがゴールではありません。これを活用してもらってはじめてアーカイブスが生きてきます」と話している。
本記事は「THE PAGE」から提供を受けております。
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マンダムは4日、「新年度・新生活における女性の変身願望調査」の結果を発表した。調査期間は2月10日～16日、対象は首都圏及び関西圏在住の18歳～39歳までの女性1,067名。
変えたい理由は「自信をつけたい」
「新年度や新生活のスタートのタイミングで新たな自分に変身したいと思うか」という問いに対し、79.8%が「変身したい」と回答。
「変身したい理由」については、「自信をつけたい」(57.7%)が1位。以下「自分の気持ちを上げたい」(54.8%)、「成長したい」(49.2%)と、自分自身のマインドを上げるためという回答が上位に。「仕事ができると思われたい」「モテたい」「おしゃれだと思われたい」など「他人視点」の回答は2割にとどまった。
「変身したい理由」
「新たな自分への変身のために、最も変えたいこと」の1位は「外見」(32.5%)、以下「性格」(30.5%)、「スキル」(14.8%)と、約8割の人が「自分自身」に関する要素を上げる。「人間関係」「環境」「仕事」など、「自分の周辺環境」を変えたいという人は約2割であった。
「新たな自分への変身のために、最も変えたいこと」の1位は「外見」(32.5%)、以下「性格」(30.5%)、「スキル」(14.8%)と、約8
「新たな環境でもし変身するなら、どんなキャラに最も変身したいか」と質問したところ、「誰にでも合わせられる敵を作らない平和主義キャラ」(18.1%)、「みんなから愛される天真らんまんハイジキャラ」(16.6%)、「みんなから尊敬され頼られる良妻賢母キャラ」(9.7%)がトップ3。「みんな」から受け入れられることを重視する傾向が見られた。
「新たな環境でもし変身するなら、どんなキャラに最も変身したいか」
広報会議は3日、「企業へのネガティブ投稿」に対しての調査結果を発表した。調査期間は2014年11月20日～12月10日、対象は企業110社の広報部。
3割の企業は「炎上対策マニュアルあり」
「これまで自社の社員や商品、サービスについて、ウェブ上で『炎上』と呼ばれる事態が起きたことがあるか」という問いに対し、「ある」と回答した企業は12.8%。具体的には「Twitterで従業員が悪ふざけ投稿をし、炎上した」(サービス)、「Facebook上でお客さまとコミュニケーションをとった結果、その内容がほかのお客さまを刺激し、炎上してしまった」(メーカー)など、SNSが発端となった事例が多くあげられた。
「これまで自社の社員や商品、サービスについて、ウェブ上で『炎上』と呼ばれる事態が起きたことがあるか」
「『炎上』と呼ばれる事態が発生した場合の対応マニュアルはあるか」という問いには29.1%の企業が「炎上に特化したマニュアルがある」と回答した。
「『炎上』と呼ばれる事態が発生した場合の対応マニュアルはあるか」
「広報部門・チームでインターネット上の自社及び商品・サービス、社員などに関する書き込みについて、モニタリング(傾聴)を行っているか」という問いには、51.8%が「している」と回答。炎上した際、早期に対応できるよう半数以上の企業がソーシャルリスニングに取り組んでいることが明らかになった。
「広報部門・チームでインターネット上の自社及び商品・サービス、社員などに関する書き込みについて、モニタリング(傾聴)を行っているか」
